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様々な投資商品がありますが、個人的に好きなのが個別株投資。 インデックス投資信託や債権などに比べるとリスクも大きく、敷居が高い印象があるのではないでしょうか。 確かに、企業が倒産すれば直接損害を被りますし、株価は生き物のように変動しています。 ただし、企業分析を通じ、リスクを軽減することができます。 今回は、企業分析を行う際の重要な指標を紹介します。 個別株投資の４つの魅力・好きな企業を応援できる ・株主優待がある ・配当が得られる ・ニュースがおもしろくなる 好きな企業を応援できる日頃使っている日用品や、大好きな食品を作っている企業を応援することができます。 例えば、お菓子が好きで食品系を検討するのも、よく旅行に行くという理由で交通系を検討するのも立派な投資の動機です。 株主優待がある 日本株には、優待が魅力的な企業が数多く有ります。 株主優待は、好きな企業に投資し、還元を受けられる素晴らしい制度です。 私も、優待目当てで所有している株もあり、日頃の買い物などをお得に利用しています。 配当を得ることができる 高配当なものであれば、年率４%以上の配当金を得ることが可能です。 低金利時代の中、配当金が得られるのは大きなメリットになります。 ニュースが面白くなる 経済関連のニュースなどが徐々に分かってきます。 以前は、「日経平均」や「ダウ」と言われてもピンと来ませんでした。 保有企業に大きな影響を与えるニュースなどに敏感になります。 以前より、世間の動向に興味が持てるようになりました。 企業分析について 個別株投資では、企業が倒産してしまったり株価が暴落するなどのリスクがあるため、企業分析は行うべきです。 これから、分析に用いる５つの指標を紹介します。 ・PER（ぴーいーあーる：株価収益率） ・PBR（ぴーび―あーる：株価純資産倍率） ・配当利回り ・自己資本比率 ・ROE（あーるおーいー：自己資本利益率） PER（ぴーいーあーる：株価収益率） 株価が割安か割高かを判断するための指標。株価収益率（Price Earnings Ratio)のこと。利益から見た｢株価の割安性｣。株価が｢1株当たりの当期純利益（単に1株当たり利益、1株益ともいう）｣の何倍になっているかを示す指標。 PER｜投資の時間｜日本証券業協会 PERの求め方株価 ÷ １株あたり純利益 割安であるかを判断するための指標であり、PERが低いほど割安とされ、目安は１５以下です。 ただし、PERは業種によってPERの適正値は大きく異なるため、相対的な指標として用いることが適切です。 気になる企業があれば、必ず同業種の企業との比較を行いましょう。同業種の中でもPERが低いのであれば、「買い」のサインです。 PBR（ぴーびーあーる：株価純資産倍率） 株価が割安か割高かを判断するための指標。株価収益率（Price Earnings Ratio)のこと。利益から見た｢株価の割安性｣。株価が｢1株当たりの当期純利益（単に1株当たり利益、1株益ともいう）｣の何倍になっているかを示す指標。 PER｜投資の時間｜日本証券業協会 PBRの求め方株価 ÷ １株あたり純資産 PERと同様、割安であるかを判断するための指標です。純資産が多ければ低下するので、PBRが低いほど割安とされます。 PBRが１を切っている銘柄も見られます。これは、１株あたりの純資産が株価を上回っている状況を指します。 会社が解散したとしても、純資産は株主に配分されることになるので、純資産＝株価（つまりPBRが１）であれば、解散価値で株を買うことができます。 優良企業であれば、買いです。 対して、今後の低迷が予想される企業は買いとは言えません。 純資産が今後減少していく可能性もあります。PBR単独で判断せず、PERや後述のROEを用いて、企業の本来の力を知ることが必要です。 配当利回り投資額に対する配当金の割合です。 配当利回りの求め方１株あたり配当金 ÷ 株価 × １００ 預金で言うところの利率のようなものです。 配当利回りが高いほど、株主に利益還元を行ってくれる企業ということになります。３％以上であれば高配当といえます。 配当はいわば不労所得なので、利回りが高いほど優秀な資産になります。 ３００万円の資産があれば、４%の配当利回りで年額１２万円の配当を得ることができます。つまり毎月１万円の不労所得を得ることが可能です。 ちなみに、株主優待も併せてトータル利回りとなるので、配当利回りが低くても、株主優待で効率的に不労所得を得ることも可能です。 配当利回りのランキングがあったのでリンク載せておきます。 ⇓ 自己資本比率自己資本比率は、企業が持つ自己資本の比率です。返済不要の資本がどのくらいあるかが分かります。 自己資本比率の求め方自己資本 ÷ 総資本 × １００ 業界ごとに平均値が大きく異なりますが、２０%を以上が標準で、５０％を超えると覚えておくと良いでしょう。 自己資本比率が高いほど他人資本の比率が低いため、安定した経営が可能となります。 逆に低いと、他人資本に依存した経営になるため、経営が安定しない可能性があり、倒産の可能性も高くなります。 業界ごとに平均値はこのような感じです。 通信業 ６２％ 食品業 ５２％ 小売業 ４５％ 不動産業 ３４％ 航空運業 ２５％ 銀行業 ９％ ROE（あーるおーいー：自己資本利益率） 会社が自己資本をどれだけ有効に活用して利益を上げているかを示す指標。自己資本利益率(Return On Equity)のこと。 ROE｜投資の時間｜日本証券業協会 ROEの求め方税引き後当期純利益 ÷ 自己資本 × １００ ROEが高いほど、経営効率が高い企業と言えます。 自己資本で利益を出せる企業は、今後の成長も望めます。 株主の立場からは、自分が出資した資金でどれくらい稼いでいるかを図る指標となります。 国内株であれば、１０％以上が目安です。 まとめ今回は、個別株を購入する際の最低限のポイントをまとめてみました。 敷居が高く、リスクを伴うイメージの個別株投資ですが、企業分析をしっかり行うことでリスクの軽減が望めます。 今回紹介した指標については、１つの指標にこだわらず、トータルで分析するようにしましょう。 例えば、ROEは、「税引き後当期純利益 ÷ 自己資本 × １００」で求めることができますので、自己資本比率が低いとROEが向上します。 しかし、先述の通り、自己資本比率が低いと、他人資本に依存することになり、経営が不安定になります。 ひとつの指標で判断すると、誤った判断で投資することになります。 トータルで分析しないと、実態が見えないんです。 伝説の投資家ウォーレン・バフェットは、投資する理由で１つの小論文を書くことができるほど分析すると言います。 投資の世界に絶対法則はありませんが、トレンドに流されず、自分なりの明確な基準を持ち続けることが重要です。 その余っているＴポイントで投資してみませんか？【SBIネオモバイル証券】

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